2020年01月12日、「特別地帯!」日曜版。拝啓、
「地球温暖化」と「CO2」の因果関係はありません。米国は「”アパラチア山脈”の石炭」で「CO2革命」を「起こす」べきです。そして「Co2」は米国の農産物や森林を豊かにします。石炭産出国を豊かにします。
「パリ条約」は「有害物質の除去」を規定することで「クリーンな石炭火力発電」を「推進」すべきです。
第1部。 「地球温暖化」と「CO2」の因果関係はありません。
これは今年の1月1日よりシリーズで投稿してきました。
「地球温暖化」と海面の上昇はアルキメデスの原理で嘘であることが証明されています。
「地球温暖化」と海面の上昇の原因は「熱膨張」です。
しかし「国連」が言うような計算は「嘘」です・
温暖化の影響による海面上昇の主原因は海水の熱膨張です。
水の体積膨張率は約2.1x10-4/℃ ですので、
温度が１０℃上がったとして海面上昇の量を計算すると、
地球全体の海底の平均水深が約3,700ｍであることから
3,700 x 10 x 2.1x10-4 = 7.77 (m)
であると、国連は説明しています。
私は熱膨張の対象になる水深は 3700mではなく 数ｍ だと思います。
わずかな海面上昇です。多くても１０ｃｍ程度です。
この記事は「懐かしい」ですね。
トランプ米大統領は２０１６年の大統領選で「石炭産業を復活させる」と訴えた。
炭鉱が集中する北東部アパラチア山脈の「トランプ王国」の住民が勝利を「後押し」した。
https://www.sankei.com/world/news/191104/wor1911040002-n1.html
しかし今の米国民は言う。
「トランプ氏は夢を語っただけ。
彼の口から出てくるのは嘘ばかりだ」。
トランプ大統領は「私との約束」を、守るべきだ!
彼は「私が満足する解決を真剣に検討している」と私に返信しました。
私は結果を待っています。「嘘がない」ことを期待しています。
CO2を有効活用したオランダの農業を紹介します。
オランダが農業で成功した要因は、主要な生産の品目を選定したことだけではありません。
ほかの要因として、1つは農地の集約化があります。
オランダでは屋根が半透明なガラスハウスに太陽光を取り入れて、温度・湿度・CO2濃度をコントロールしながら栽培する「施設園芸」という方式を採用しています。
この施設園芸の平均的な施設面積は約10ha、大型になると60〜100haにもなります。
このような大規模施設は「グリーンポート」と呼ばれ、「オランダ国内の6ヶ所」に「集約」させました。
詳しくは、
https://services.osakagas.co.jp/portalc/contents-2/pc/w-energy/report/201804/index.html
石炭のCO2を有効活用して、米国の農業をもっと進歩させるべきです。
欧州各国もCO2を有効活用するべきです。
「天然ガス発電」も「石炭火力発電」と同じCO2を含む化石燃料です。
しかし「石炭」は「微小粒子状 物質PM2.5」や「二酸化窒素（NO2）」などの「有害な物資」の除去が必用です。
「パリ条約」はこれらの物質の除去を規定して「クリーンな石炭火力」を推進すべきです。
日本を含む先進国には除去技術がありますが「コスト」の面で製品化されません
各国はCO2や有害物質の「低コストな除去技術」の開発や製造の補助を行うべきです。
石炭火力発電がなければ日本の産業は「破滅」します。
欧州も「クリーンな石炭火力」を推進すべきです。
「特別地帯」のエネルギーは「クリーンな石炭火力」を推進すべきです。
来週に続きます。
第2部。日本政府の人権侵害による被害者を支援してください。
自由世界の繁栄は、自由と民主そして「法の下で支配」されることで「実現」されます。
私は真剣に「法の支配」を求めています。
「入管法の違反」の「違法な処罰」により世界で多くの被害者がいます。
詳しくは、「平日に送信」のメールをご覧ください。
関係者に指示して調査させてください。
アメリカ人の被害者もたくさんいます。
ＩＣＣへの提出資料。
http://www.miraico.jp/Bridgetohumanrights/
過去のメールは下記でご覧いただけます。
https://toworldmedia.blogspot.com/
http://oyazimirai.hatenablog.com/
http://oyazimirai.hatenadiary.jp/
不明なところはメールで質問をしてください。
敬具 Yasuhiro Nagano
長野恭博
