兎の眼

「風が吹けば、桶屋が儲かる」の因果関係で、 何人にも幇助罪を適用し、犯罪人にする、日本の司法行政の恐るべき事実!

日本では「ウィルスの感染防止」に「マスク」は常識です。 1950年代、私が小学校のころは既に「インフルエンザ」の感染防止に、 冬は「マスク」を着用していました。日本人は「人間の感情」は目でわかります。 だから口に「マスク」をしても生活に不自由をしません。 しかし欧米人は「口」で感情を理解します。だから「マスク」を嫌がる気持ちは理解できます。 人間の生きる権利の選択を迫られています。

バイデン大統領 へ

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2021年12月12日:日曜版。拝啓、
イギリスのジョンソン首相は、オミクロン株の感染拡大に備えて、
来年1月末までに18歳以上の全ての対象者にワクチンの追加接種を提供するとの目標を示しました。
2回目の接種からの間隔を、6ヵ月以上から3ヵ月以上へ短縮することもすでに発表しています。
素晴らしい!日本ではインフルエンザのワクチンは有効期限は半年と言われています。
変異ウィルスに有効であることを祈ります。でもワクチンの接種を強要しないでね!

WHOの言っている意味がわからない。
一律の渡航禁止が情報共有の意欲をそぐ?。
「WHO」は「オミクロン株」の出現を受けて多くの国が導入した
「感染が広がる国や地域からの渡航の一律的な制限措置」について、否定的な見解を示しました。
WHO「渡航制限しないで…」の意味がわかった!!。
中国でこれから『北京五輪があります』ので 渡航制限しないで!「中国」のための広報なのか?
WHOは早く解散するべきだな。女子テニスのWTOは素晴らしい。

バイデン政権はワクチンの「強制接種」を諦めないのかな?。
ワクチン接種で後遺症が発生した場合、米国政府は即座に1億ドルの賠償金を払うと言うべき。
死亡の時は遺族に1兆ドルを支払うといえば、全員が接種すると思います。
それでも女子テニスの「CEO」のように「カネではない命が大事だ!」という米国民もきっといるよね。

北朝鮮の「国境のロックダウン」は素晴らしいね。
しかし「オミクロンウィルス」の「侵入者」を「ブロック」するのは疲れるよ。
早く「ウィルス検知器」を開発すべきです。
そして世界に販売して大儲けしてください。
アメリカには「経済制裁の解除」と引換で、高額で販売してあげなさい!日本へは売る必要なし。

日本では「ウィルスの感染防止」に「マスク」は常識です。
1950年代、私が小学校のころは既に「インフルエンザ」の感染防止に、
冬は「マスク」を着用していました。日本人は「人間の感情」は目でわかります。
だから口に「マスク」をしても生活に不自由をしません。
しかし欧米人は「口」で感情を理解します。だから「マスク」を嫌がる気持ちは理解できます。
人間の生きる権利の選択を迫られています。

だから「マスク」を強要する政策は「人権侵害」です。
マスク無しで通常の生活をするには「体温測定」のように、
瞬時に「感染の判定」ができる「ウィルス検知器」を開発するべきです。
私は来年もこのことを言い続けるんだろう。悲しいね!


第1部。英国は全成人を対象に、ワクチンの追加接種を1月末までに! 
WHO「渡航制限は逆効果の可能性」
渡航を禁止せずに感染を拡大させて
世界中のいろんな人種で実験データのサンプリングをするって言いたいのか??
何回接種しても感染拡大して「悪い循環」が起きる?
https://www.youtube.com/watch?v=pyjAmyJPIPY
名物の「ツリーに点灯」で、NYは”お祭り状態”も・・・米国では「オミクロン株」の感染が 次々と! 
市民の受け止めは!
アメリカに入国するのに24時間以内の「PCR検査陰性証明」が必用
ニューヨークまでフライト12時間とかかかる。結果が出るのに丸1日かかる。
PCR検査で 出発前12時間以内に証明書をもらえるよう検査を受ける時間帯は...??。
考えただけでも大変だな。。
https://www.youtube.com/watch?v=fgi4a2MCm-E

私は、明日、も、書きます。

 

第2部。日本政府の人権侵害による被害者を支援してください。
入管法「資格外活動」を行った外国人に、「虚偽の雇用の契約書類」を「提供」した者は「無罪」です。
日本の国会が証明しています。上記の行為を従来は処罰できなかったので、
入管法の改正」により処罰できるようにしました。2017年入管法を改訂しました。
したがって過去に処罰された者は「無実」です。
しかし日本政府は被害者の名誉の回復と賠償をしていません。
日本の「与党と野党」はこの事実を隠して無視し続けています。
自由世界の繁栄は、自由と民主そして「人かい権の尊重」は、
「法の下で支配」されしてることで「実現」されます。
私は真剣に日本国の「法の下での統治」を求めています。
入管法の違反」の「違法な処罰」により世界で多くの被害者がいます。
詳しくは、土曜日および「平日に送信」のメールをご覧ください。
アメリカ人の被害者もたくさんいます。多くの中国人の被害者もたくさんいます。
多くのフィリッピン人の被害者もたくさんいます。 

日本語。
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/f47a69183287f42bf0b6464aedb098cc
英語。
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/58d63abf2802f3a9535e5c86fd2387a0 
起訴状は下記でご覧ください。(日本語)
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/c9639cd8d9ab6f7d734bdbb61511a31e
起訴状は下記でご覧ください。(英語翻訳)
http://www.miraico.jp/ICC-crime/2Related%20Documents/%EF%BC%91Indictment.pdf


第3部。特別地帯の建設。
EU」による「アルジェリアの特別地帯」、
米国による「メキシコ国境の特別地帯」、新TPP(IPP)による「オーストラリアの特別地帯」、
日本の「沖縄の特別地帯」....です。
「特別地帯」は、難民や貧民を「暫定移民」として「受け入れ」ます。
彼らは「先進国の労働者」と「分離」します。
先進国は「暫定移民」を「雇用」することで中国製品よりも「安価」に「製造」できます。
中国製品に勝てる製品を作ることは中国軍の弱体化につながります・・・・
英語、日本語、フランス語、ドイツ語  
https://naganoopinion.blog.jp/

敬具 Yasuhiro Nagano  

長野恭博

 

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