バイデン大統領 へ
2024 年11月03日: 日曜版。 拝啓、
温暖化の原因である「火薬」には、燃焼カスや煙がほとんど出ない「無煙火薬」がありますが、CO2を出さない火薬はありません。
人類は「火薬兵器の使用禁止条約」を創設するべきです。戦争は「核兵器（EMP）に限定するべきです。
「人類」は、戦争は好きです。しかし、人類が「火薬」を発見してから「co2」の排出が増えたと思いませんか。
現在の地球温暖化は「火薬兵器」の使用によるところが大きいと思います。
自動車の「排ガス」を言う前に、CO2を大量に発生する「火薬兵器禁止」を「叫ぶべきです」。
「核兵器の禁止」を「叫ぶ団体」が「ノーベル平和賞」を受賞しました。正しくは「大気圏内」での「核兵器の使用禁止」と言うべきです。
核兵器（核爆弾）を叫んでいるのは、米国が「広島や長崎」に落とした「核爆弾」を言っています。広島に米軍が降下した「原爆」は、大気圏内の高度「600Ｍ」です。
私は、戦争で使う兵器は「核兵器（電磁波パルス）に限定するべきだと主張しています。「EMP」は上空30km～400kmの高高度での核爆発によって発生します。
電磁パルス（EMP: Electro Magnetic Pulse）とは、強力なパルス状の電磁波です。核兵器の大気圏外での使用は人類には「無害」です。
「EMP」は人体に直接の影響はない。しかし電子機器を損傷・破壊し、電子機器を使用した通信や電力、ガス、上下水道、交通などのインフラに障害を生じさせます。
「被害の範囲」HEMPの被害を受ける地表の範囲は、下表のように、爆発の高度が高くなるほど広くなります。今では、「核の傘」の安全保障は「通用」しません。
爆発高度 被害範囲（半径）
30km 602km
100km 1,100km 200km 1,556km
300km 1,905km 400km 2,200km
家電やコンピューター、自動車などを使用不能にすることができる。電子兵器が多用される現代戦において非常に効果的であり、爆弾そのものは人体に影響しないという「非殺傷兵器」です。
私は「火薬兵器の禁止」及び「核爆弾の大気圏での使用を禁止する」条約を定めるべきだと思います。「非殺傷兵器」の「使用」のみ、認めるべきです。
「ｅｍｐ（ＨＥＭＰ）」が使用された場合、被災地は「中世の文明」に戻るだけです。しかし、現在においては「食料」の入手が困難になり「多くの人々が餓死」すると言われています。
私は「ウクライナ戦争」で、ロシアは「高高度」で核爆発させる「ＥＭＰ兵器」を使用すると思っていましたが、プーチン氏は「躊躇している」ようです。
私は「ウクライナ戦争」が続くようであれば、ロシアはウクライナの「高高度」で「核爆発」を起こして、「ＥＭＰ」で攻撃をするべきだと思います。もう殺人はやめるべきです。
「ＥＭＰ」を使うに当たっては、ロシアは「ロシア土や同盟国」の領土も被害の対象になるので、被災後の「食糧や燃料などの配給体制」を十分に準備すると思います。
「NATO」はロシアへの挑発作戦」を止めない。欧州市民は「NATO諸国」がEMP攻撃を受けた場合の準備をするべきだと思います。
そうでなければ、ロシアへの挑発行為を止めるべきです。またロシアは「欧州の諸国」に「警告」ではなく「EMP」の使用を「正式に通達」するべきです。
欧州は「EMP被災後」の食糧支援体制などを、今から準備するべきだと思います。
「火薬兵器」でなく、「EMP」での「戦争の世界」では「核の傘」は意味がないことを世界は知るべきです。だから私は「G3軍事同盟」の創設を提案しているのです。
第 1 部 引用/参考文献
電磁パルスとは？HEMPなど電磁パルスによる被害の仕組み・原理と対策
https://www.rd.ntt/se/media/article/0036.html
明日も書きます。
第2部。日本の人権侵害の被害者。「中国人、韓国人、フィリッピン人、米国人など」、
世界中に数万人、数十万人以上の被害者がいます。異常な人数です。
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中国人や韓国人の被害者は「無数」にいます。
これは「WW2の戦争の前」中国人や韓国人は、日本の「２級国民」だったので、司法は彼らを「馬鹿」にしています。
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皆さん、知り合いで、日本に行って、「入管法違反」で「逮捕された方」に教えあげてください。
日本政府に「名誉の回復と損害賠償」を「請求」するように、「各国の政府」に要求する必要があります。
政府が対応しな場合は、メディアに支援を求めてください。「正義のメディア」必ず存在します。
貴方は「ヒーロ」になるべきだ、頑張れ！！
＜対象者＞
「１」外国人に「虚偽の書類」を提供して、その外国人が「在留資格」を取得します。そして、その外国人が「不法就労」した場合。
外国人に「雇用契約書」など、「虚偽の書類」を提供した者は無罪です。
但し、２０１７年１月よりは「法改正」で処罰です。
私が「刑事告発」しいる中国人や「フィリッピン大使館の職員や外交官」は完全に無罪です。詳細は、平日（月から金）の第２部を見てください。
「２」「不法就労（資格外の活動」を行って逮捕された外国は「ほとんどの場合」無罪です。＊＊＊
理由：彼らを「雇用した者」が、入管法の「不法就労を助長した罪」で処罰されていません。従って「法の下での平等」により、外国人は無罪です。
「殆どの外国人」が「少額」の「罰金」で「国外退去の処分」になっています。外国人は１人当たり「数百万円」の「賠償金」を日本政府に「請求」するべきです。
韓国人が「慰安婦問題」や「徴用工の問題」で、日本政府に「賠償金を請求」することはクレイジーです。彼らは「韓国政府」に賠償金を請求するべきです。（韓国政府は既に受領をしています）。
「入管法違反」の問題は、「日韓条約」とは全く違う問題です。したがって、この問題こそ「新しい日韓の問題」として韓国の政治家は日本政府を「追及」する必要があります。韓国人や中国人は「日本の奴隷」ではないことを、堂々と主張するべきです。
日本の首相は、「法の下での統治」を叫びます。彼らは「日本のことを言っている」クレイジーです！
日本が「犯罪人引き渡し条約」を締結した国は「韓国と米国」の、たった２か国のみです。
このことからも、日本は「法の下での統治」がでない証拠です。
「起訴状」を見てください。記載の事実は「無罪」の「事実」を「述べて」います。（日本語・英語）
http://www.miraico.jp/ICC-crime/2Related%20Documents/%EF%BC%91Indictment.pdf
「私の訴え」（日本語）
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/f47a69183287f42bf0b6464aedb098cc
「私の訴え」（英語）
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/58d63abf2802f3a9535e5c86fd2387a
私は「日本の侍です」日本は、どの国人々とも「友達」であるべきです。「NO War」
第３部。特別地帯の建設。
「特別地帯」は、難民や移民を「暫定移民」の労働者として、居住を「特別地帯」に限定して「受け入れ」ます。先進国は彼らを低賃金労働者として活用して経済成長、難民や移民は仕事を得て人間的な希望のある生活ができます。
No2：https://world-special-zone.seesaa.net/
No1：https://naganoopinion.blog.jp/
第４部。ウクライナ戦争。
ゼレンスキーは、ミンスク合意を廃棄し、戦争を通じて領土を取り戻すという「選挙の公約」をして大統領に就任した。しかし彼の 脱税やタックスヘイブンが報道されたとき、彼は戦争を始めた。
No2：https://ukrainawar.seesaa.net/
No1：https://ukrainian-war.blog.jp/
第５部。「米ロ中」3国軍事同盟・戦争ショー
戦争のない世界を作るには「3国軍事同盟」が必要だ！
No2：https://urc-military.seesaa.net/
No1：https://sangokugunzidoumei.blog.jp//
第６部。悪名高い日本の司法制度・人権侵害
日本の司法制度：入管法違反事件冤罪：日産ゴーン事件冤罪：入管施設での虐待：留学生・実習生の事件：内政不干渉：海外意見
No2：https://nipponsihou.seesaa.net/
No1：https://humanrightsopinion.blog.jp/
第７部。コロナ感知器開発
サーモグラフィのように瞬時に「感染者」が「判明」する「検査システム」を開発するべきです。
https://covid-19-sensor.seesaa.net/
第８部。北朝鮮の拉致・ミサイル問題 ＆ 台湾防衛
https://taiwan-defense.seesaa.net/
第９部。ワンコインユニオン＆水素自動車の推進
https://onecoinunion.seesaa.net/
第10部。「長野」オピニオン、次世代原発：CO2フリー ＆ SDG：ロシア・ウクライナ侵攻問題：移民・難民問題：国際・米国政治・台湾問題・統一教会問題
https://naganoopinion.seesaa.net/
敬具。
長野恭博 (Yasuhiro Nagano)
